光熱費の高騰が話題にのぼる昨今ですが、電気代の節約はなかなか難しいもの。使用時間を短くすることはともかく、待機消費電力を削ろうとなると困難を極めます。エアコンにせよ冷蔵庫にせよ、最新の電気機器は省エネ設計が徹底しており、そうやすやすとは減らせないからです。

たとえば、リビングの主役・テレビ。機能の進化に対応しつつ、官民を挙げて省エネを推進してきた経緯があり、これ以上待機消費電力を減らすことは乾いた雑巾を絞るかのようです。

その根拠は、「エネルギーの使用の合理化等に関する法律施行令」（昭和54年9月29日政令第267号）。第18には特定エネルギー消費機器としてさまざまな機械・電化製品が列挙され、テレビも第4号に「テレビジョン受信機」として指定されています。

経済産業省が令和3年に告示した内容を見てみると、その詳細がわかります。薄型テレビはパネルが液晶か有機ELか、画面サイズや倍速表示（○倍速）、付加機能の数によって基準エネルギー消費効率の算定式が変わり、メーカーはその数値を上回らないようにする努力を求められています。

たとえば、付加機能については、2Kチューナーを2つ以上内蔵で想定消費電力量2.8kWh/年、4Kチューナーを2つ以上内蔵で想定消費電力量5.5kWh/年、3.5インチHDD内蔵で11.0kWh/年...など細々と規定されています。

エネルギー消費効率の測定方法についても、単に待機時の消費電力を累積させるのではなく、電子番組表（EPG）の取得や節電機能スイッチのオン/オフまで考慮に入れられた数式が用意されています。

地道な積み重ねが省エネの基本とはいえ、ここまでやるのか...というのが正直なところ。エネルギーの大切さを改めて実感してしまいますね。