GfK Japanは、全国の有力家電・IT取扱店の販売実績データ等を基に、2020年2月以降の家電およびIT市場の販売動向を発表。2020年3月の家電量販店・総合量販店における店頭販売金額は前年比13%減、一方でインターネット販売は同18%増と伸長した。

全国の店頭販売縮小について、新型コロナウイルス感染拡大による不要不急の外出自粛、商業施設の営業時間短縮などが影響を及ぼしたとしている。

関東・甲信越地区はより縮小幅が大きく、前年比15%減に。特に首都圏で初めて週末の外出自粛要請が出された3/23週の販売は、全国の金額前年比が18%減に対して、関東・甲信越地区は同25%減。その後も低調が続き、店舗の休業や時短営業に加えて、インバウンド需要の減少が首都圏の販売縮小に影響したとみられる。

一方、インターネット販売は3月の金額前年比が18%増となり、自宅でも購入できる通販の需要が高まった結果、店頭販売とは対照的な結果となった。

カテゴリ別の動向にも新型コロナの影響があらわれており、感染予防対策やテレワークに関連する家電製品の需要が急増。電子体温計の販売本数は一時的ながら2/24週に前年の7.5倍を記録、2-3月期では前年の3.1倍となっている。

また、空気清浄機も販売台数を伸ばしており、2-3月期で前年比18%増に。特に加湿機能搭載モデルは前年比で同39%増となり、花粉対策だけでなく、感染対策として適度な湿度を保つことが効果的であることから、需要が拡大したと考えられる。

外出自粛のムードが高まったことで、3月のホットプレート・たこ焼き器の販売台数は前年比35%増、ホームベーカリーは同22%増。休講要請などにより家族で過ごす時間が増えたことにより需要拡大につながったと分析される。また冷凍食品などのまとめ買いなども増えたことで冷凍庫の販売台数も伸長、3/23週は前年の2.9倍、翌週は同4.0倍を記録している。

さらに政府による平日の在宅勤務推奨などを受け、テレワークに関連するIT製品の需要も急増。USB接続ウェブカメラは3月の販売台数が前年の4.1倍となっており、特にテレワークの勤労者が多い大都市圏において顕著だという。同時期のPC用モニター販売台数は全国で前年比32%増、関東・甲信越地区では同51%増に達した。今後は全国的にテレワーク利用や在宅時間がさらに増加するとみられ、関連製品の需要は引き続き高水準で推移すると予想される。