GfKジャパンは、家電量販店、総合量販店、インターネット通販における薄型テレビの販売動向と、購入者調査に基づく購入重視点や活用用途を発表した。

薄型テレビ販売の販売動向については、エコポイント制度や地デジ化による特需からの反動減により縮小が続いていたが、2017年に前年からプラス成長に転じた。

特にこうした動きをけん引しているのが4Kテレビであり、2018年1 − 5月の4Kテレビ販売は、数量前年比26%増、金額前年比16%増となった。結果、同期間の薄型テレビ販売における4Kテレビの構成比は、数量ベースで38%（前年同期29%）、金額ベースで68%（前年同期59%）に達した。

また注目を集めている有機ELテレビの販売数量は、薄型テレビ全体における構成比では2%強とまだ大きくないが、前年比は約14倍と急伸している。加えて、税抜き平均価格は約32万円であり、全体平均の約4倍と高価格であるため、金額構成比では全体の11%に達した。

同社では2018年4月に薄型テレビ購入者約5,200名に対して調査を実施。これによると、購入時の重視点として最も多く挙げられたのは「画面の大きさ（インチ数）」で64%であった。2017年4月の調査結果（55%）から増加しており、大画面サイズへの需要は高まっている。次いで回答率が高いのは「画質」で47%となった。

またテレビの活用用途をみると、「地上波の視聴・録画」が約9割と依然高いものの、インターネット配信動画を視聴する傾向も強まっている。ネット配信動画を視聴すると回答した割合は2018年4月調査では24%と、前年同期の調査結果（21%）から上昇した。

2018年12月にはBS/110度CSの4K/8K実用放送（新4K8K衛星放送）を控えており、パナソニックは新4K衛星放送チューナーを発表（関連ニュース）、東芝はチューナー内蔵テレビを発売するなど（関連記事）、様々な対応製品の投入が予定されている。

2018年4月の購入者調査によれば、薄型テレビ購入者の4割以上が「BS/CS放送を視聴する」と回答しており、新4K8K衛星放送はテレビ市場を活性化する要因として期待される。