GEM Partnersは、2017年の動画配信（VOD）市場と、その後2022年までの市場規模を3つのシナリオで予測した「動画配信市場5年間予測（2018-2022年）レポート」を発行した。

同社が行った消費者調査の結果を元に、2017年の動画配信市場の規模を推計すると、前年に比べて12.2％増。一般社団法人デジタルコンテンツ協会が発表した2016年の市場規模1,630億円を元に算出すると、2017年の市場規模は1,829億円となる。

このうち、定額制動画配信（SVOD）は市場全体の75.6％を占め、レンタル型動画配信（TVOD）のシェアは12.7％、動画配信販売（EST）は11.7％だと推計されている。

最も市場規模が大きいSVODについてサービス事業者別に推計したところ、4位「Amazonプライム・ビデオ」、5位「Netflix」の成長率が他のサービスと比較して大きく、定額制動画配信市場拡大の強い要因になっているだろうという結果が得られたという。

また消費者調査の結果に加え、日本と米国の動画配信のこれまでの普及実績を踏まえ、2022年までの動画配信市場の規模を試算したところ、2017年から2022年にかけて年平均7.2％で成長し、2022年には2,594億円まで拡大するという結果が得られた。

特にSVODはさらに拡大することが予想され、シェアは2017年推計値の75.6%から2022年には約80%程度になることが見込まれている。

また、動画配信とDVD・ブルーレイ(セル・レンタルを含む)を合計した市場での動画配信のシェアは、2022年の時点で46.0％になると予測された。