TV売上が3年で3倍に。ソニー・ヨーロッパ玉川社長に聞く、ソニーが欧州で好調な理由

世界各地でグローバルに製品を展開するソニー。だが、実は数年前まで欧州では苦戦を強いられていた。その状況を改善したのが、3年前にソニー・ヨーロッパの社長に就任した玉川勝氏だ。この3年でテレビの売上が3倍に伸びるに至るまで欧州での地位を回復・成長させた要因は何なのか？ IFAで行われた玉川氏のラウンドテーブルの模様を山本敦氏がレポートする

■黒字化のための“3つの優先事項”

Phile-webでは2012年、玉川勝氏がソニー・ヨーロッパの社長に就任した当時に単独インタビューを行っているが（関連ニュース）、あれから3年かけてソニー・ヨーロッパはどう変わったのか。IFA2015の会場で行われたラウンドテーブルに参加して、ソニーのヨーロッパにおける現状と今後の展開について玉川氏の取り組みをうかがうことができた。

玉川氏はヨーロッパに赴任する前はタイや中米のパナマ、中東地域でのマネージメント経験を重ね、前任地であるインド法人のソニー・インディアの社長として5年間を勤め上げた。玉川氏のキャリアでは初めての先進国となるヨーロッパには2012年7月1日から社長として就任。早くも3年間の月日が流れた。

玉川氏が着任する以前、欧州市場でのソニーは26の独立した法人組織が個別のオペレーションの下で個別に動いていたが、玉川氏が着任する直前にソニー・ヨーロッパとして一つの組織にまとめられた。ただし「会社としての器は一つになったが、過去何年間もバラバラに実行していたオペレーションは、極めて複雑で効率が悪く、易々と一つにはまとまらなかった」と、玉川氏はこれまでの歩みを振り返る。

ソニーグループとしてのビジネスセクションはヨーロッパも日本の本社と同じく、テレビやオーディオなどエレキのほか、モバイル、ゲーム、その他エンターテインメントに分けられており、それぞれが横に連携しながら一つの集合体として動いている。ソニー・ヨーロッパは同地域のエレキ部門の統括を行う会社だ。扱う領域はコンシューマー、プロフェッショナル、デバイスの3つ。地図上はロシア・CIS諸国、トルコを除く全ヨーロッパ地域にまたがってビジネスを展開しており、傘に入る国の数は何と40を超えるという。

「市場の規模感については、最大がジャパン。その次に大きいのがヨーロッパで、4分の1ほど。コンシューマーのエレキだけ切り取ればヨーロッパが世界最大規模になる」という玉川氏。2007年に発生したリーマンショックのダメージが癒えないまま、慢性の赤字を抱えての船出だったが、最初に玉川氏が立てたミッションは極めてシンプル。「黒字化達成」だった。そのために“3つの優先事項”が掲げられた。

一つめは「業務効率の改善」。26の法人組織が別々のオペレーションで動いていたプラットフォームを欧州全体として統合。各国のマーケティングにはセールスの精鋭部隊だけを置くという構造改革を行った。さらにバラバラに行っていたオペレーションをつないで効率を上げることにも玉川氏は腐心した。

二つめは「収益性の改善」であり、サプライチェーンと密接に関わるところにも積極的に手を入れた。同社では毎週単位で出荷予測を立てて工場に発注を行っているが、この部分のコントロールが上手くいかなければ機会損失を招くか、あるいは過剰在庫をさばくために不必要な支出が求められる。このサプライチェーンの質を向上させることで、収益改善に取り組んだ。また投資領域とそうでない領域を明確化することにも力を注いだ。

三つめには「高付加価値商品への注力」が挙げられる。「高付加価値商品こそがソニーの優位性がアピールできるところ」と言い切る玉川氏は、プレミアムセグメントのビジネスを伸ばして、全体の収益性を改善することを押し進めてきた。

■欧州でのソニーは「『当たり前』ができていなかった」

優先事項を定めて、次にこれを実現するために「事業計画を立て、実行すること」が求められた。そのために、自分たちが置かれている現状を正確に把握して、事業計画を立てることが大事だったと玉川氏は振り返る。