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2015年3月までを目処

オンキヨーとパイオニア、'15年3月までにホームAV事業統合で基本合意

2014/09/12 ファイル・ウェブ編集部
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オンキヨー(株)とパイオニア(株)は、オンキヨーと、パイオニアグループのホームAV事業/電話機事業/ヘッドホン関連事業の統合に関する基本合意書を締結したことを発表した。

パイオニアがオンキヨーの普通株式を一部取得すること、オンキヨーがパイオニアホームエレクトロニクス(PHE:パイオニア子会社)の株式を取得し、オンキヨーとPHEを合併することで合意したこととなる。

今後は2014年10月末日を目処に本統合の最終契約締結を予定。2015年3月には本統合のクロージングを目指している。

なおオンキヨー、パイオニアともブランドは維持しつつ、両社のブランド力や技術等を互いに有効活用し、コスト競争力向上と事業シナジー最大化を図るとしている。

両社は投資ファンドであるベアリング・プライベート・エクイティ・アジアも含めた三社で、パイオニアとオンキヨーのホームAV事業の機能の一部統合に向けて具体的な検討を行っていた(関連ニュース)。しかし、事業の当事者である二社で本統合を検討していくことが有効だと判断し、三社での最終合意には至らなかったという。

本統合までの流れは、まずパイオニアがホームAV事業/電話機事業/ヘッドホン関連事業をPHEに集約。その後PHEの全株式をオンキヨーに譲渡する。PHEの株式譲渡価格については今後協議のうえ決定するとのこと。また、パイオニアはオンキヨーの普通株式14.95%を取得する。

オンキヨーおよびパイオニア対象事業の生産調達機能は原則としてオンキヨーのインフラを最大限に活用。海外販売機能のうち、バックオフィス機能は原則パイオニアのインフラを最大限に活用する。具体的な形態については「本統合の各当事者にとって最適の方法を今後検討」するという。

なお本統合に際して継承されるパイオニア対象事業の資産や負債は「両社競技のうえ最終的に決定する予定であり、現時点においては未定」とのことだ。

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