ソニーは、2022年度第1四半期（2022年4月-6月）の連結業績を発表。映画や音楽分野が大幅増収で前年同期比547億円増の売上高2兆3,115億円を記録し、純利益として2,182億円（前年同期比64億円増）を計上した。

上記のとおり映画分野と音楽分野が大幅増収となり、映画分野は大幅増益も記録。金融分野は大幅減収となったものの、営業利益としては大幅増益を達成した。ゲーム&ネットワークサービス（G&NS）分野、およびエンタテインメント・テクノロジー&サービス（ET&S）分野は大幅減益となった。なお、売上高に前年同期の為替レートを適用した場合は約7%の減収という計算になる。

テレビなどAV機器が含まれるET&S分野の売上高は、前年同期比239億5,000万円減となる5,523億1,000万円。テレビが1,417億9,300万円（前年同期比792億円2,800万円減）、オーディオ・ビデオが910億6,000万円（同179億7,100万円増）、静止画・動画カメラが1,397億300万円（同232億9,300万円増）、モバイル・コミュニケーションが990億3,000万円（同176億1,700万円増）、その他で723億2,000万円（同22億6,600万円減）を売り上げた。

G&NS分野は為替の好影響があったものの、ゲームソフトの販売減少などで減収減益に。既存スタジオのゲームソフトウェア開発費を中心としたコスト増も減益要因となったという。

これらを受け、通期見通しを5月発表時点のものから修正。映画分野、ET&S分野、音楽分野の売上見通しを上方修正し、全体の売上高も5月時点から1,000億円上方修正。一方で、G&NS分野で減益を見込むことから全体の営業利益見通しを500億円下方修正する。そして、通期の純損益では5月時点から300億円減となる8,000億円の純利益見込みへと下方修正した。