現在、iPhoneやiPadの機能やアプリはほとんどの地域で使えるものの、中には特定の場所で動作しないものもある。たとえば、FaceTimeはUAEで利用できないし、また台湾の旗の絵文字が香港やマカオで使えなくなったこともあった。だがこれらは、ハードウェアがどこで販売されたか、あるいはユーザーが手動で設定した地域はどこか、によっていた。

しかしiOS 16では、ユーザーの位置情報に基づいて機能を制限するという、より現代的な新システムがテストされていることが明らかとなった。

米9to5Macの独自調査によれば、iOS 16には「countryd」と呼ばれる仕組みが密かに追加されたという。これは、現在のGPS位置情報やWi-Fiルーターから取得した国コード、SIMカード情報など複数のデータを組み合わせて、ユーザーのいる国を特定するそうだ。

この複合的な情報により、ユーザーが制限をかいくぐることも難しくなる一方で、別の地域に移動したときに自動的に制限を解除することも簡単となる。iOS 16内のコードからは、政府の規制当局が決定した制限に沿うよう設計されていることが分かったという。

なぜ今、アップルがこのシステムを開発しようとしているのか？ そのヒントとなるのは、今月半ばにBloombergが報じた「iOS 17ではサイドローディング（App Store以外でのアプリのダウンロード）が可能になる」との観測だろう。これは、EUにてDMA（デジタル市場法）が発効したことに対応する動きとみられている。

だが、その後アップルの内情に詳しいMark Gurman記者は、サイドローディングはEUだけで提供され、それ以外の地域では提供しないだろうとポッドキャストで述べていた。まさに新システムにより、デバイスがEU域内で使われているかどうか判断するというのだ。

これまではiOSの地域設定を変更したり、あるいは別の地域でiPhoneを買うことで、居住国での制限を避けることは容易くできた。だが、GPSやSIMカードなど様々な情報を組み合わせるとなると、そう単純な方法は通用しなくなるだろう。

ほかiOS 17では、iPhoneのインターフェースを分かりやすくする「カスタムアクセシビリティモード」の実装や、検索およびダイナミックアイランドが大きく改善する可能性も浮上している。WWDCではそれらの機能にスポットが当てられる一方で、App Storeの現状を揺るがす恐れのあるサイドローディングには言及がないかもしれない。

Source: 9to5Mac