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「断腸の思いだが、再び立ち上がるためにいま痛みに耐える」

パイオニア、事業構造改革を発表 ー ディスプレイ事業撤退などで2011年度の黒字化目指す

公開日 2009/02/12 20:39 Phile-web編集部
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既報のとおり(関連ニュース)、パイオニア(株)は本日2008年度第三四半期決算説明会を開催。都内にて会見を行った。会見には同社小谷社長らが出席。3Q決算と、その結果を受けた事業構造改革について説明した。

2008年度第3四半期と2008年度9ヶ月連結業績の概要

3月期の連結業績予想

2008年度第3四半期の連結業績は、営業損失が約107億円、純損失が約261億円。3Qまでの累計業績は、営業損失が約238億円、純損失が約791億円となった。これに伴い2008年度の通期連結業績予想を修正。営業損失を690億円、純損失1,300億円とした。*なお同社は今期決算より、連結財務諸表の作成基準を米国会計基準から日本会計基準に変更している。

当期純利益下方修正の主な要因

小谷社長は3Qの結果を「サブプライムローンに端を発した世界的消費冷え込みや円高の影響」と説明。なかでもカーオーディオ/プラズマディスプレイ/DVDドライブなどの売り上げが低迷したことが大きな原因だという。四半期別の連結営業収入推移表を見ると、2008年度3Qのホームエレクトロニクス事業業績は、昨年度比約半減となる48.8%。特に海外での営業収入45.8%減が大きく響いており、経済不況のあおりが直撃した印象だ。

ホームエレクトロニクスはプラズマディスプレイなどが減収の要因となった

カーエレはOEMをのばしたものの市販カーナビなどで減収


日本では健闘したものの北米で大きく営業収入を下げた
■「パイオニアが再び輝くために」ー 大規模な事業構造改革を実施

昨年以来同社はディスプレイ事業の損益改善を主とした構造改革に取り組み、パナソニックとのパネル生産協業や人員削減などでスリム化を図ってきたが、ディスプレイがホームAV事業の核に位置づける姿勢は崩していなかった。そのパイオニアがついに、薄型テレビ事業からの完全撤退を決断した。

「昨年秋からの世界的経済状況の悪化で、2008年度は過去最大の最終損失が見込まれる。残念なことに5期連続最終赤字という結果になってしまった。この現状から脱却するためには、事業ポートフォリオの抜本的な改革が必要だ」(小谷社長)との考えから、今後は後述のような方針をもとに事業をおこなっていく。

次ページ「音」に関する技術などを活かし、新たな事業領域にも参入

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